組合員相互の親睦を深める為に、スポーツ・旅行・料理といった様々なサークル活動が行われています。
また、生活をより楽しく、ゆたかに送ることをテーマに講演会や学習会も定期的に実施。あらたな交流を築くチャンスです。
組合員加入のすすめ
食の安全が問われる今、いのちを育む農産物を一貫して扱う当JAの活動に参加して、くらしをより充実したものにしてみませんか?
加入するとこんなメリットがあります。
JA福岡市は地場金融機関としてトップクラスの安定性を誇るなど、総合事業体としての様々な強みを持っています。
今後も皆様のご要望にこたえるべく、あらゆる角度からくらしのサポートを行ってまいります。
今後も皆様のご要望にこたえるべく、あらゆる角度からくらしのサポートを行ってまいります。
当JAの様々なサービスがご利用いただけます。
例えば、お振込の際の手数料の軽減、葬祭ご利用時の割引、税務・法律相談など特典を用意しています。
各種イベント・サークルへご参加いただけます。
主な組合員組織の概要
女性部 | 女性部とは、JAをよりどころとして、食や農、くらしに関心のある女性が集まって活動する組織です。農家でもそうでない人でも誰でも気軽に参加できます。各支店ごとにサークル活動、料理教室、バスハイクや家の光記事活用研修を実施しているほか、著名人を招いての講演会、サークル活動発表会、部員同士の交流を図る「ふれあいの旅」を年1回開催しています。 |
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フレッシュミズ | 若い女性が中心の組織です。子育てや食に関した交流会や学習会・レクリエーション大会などを開催しています。 フレッシュミズ詳細はこちら |
青年部 | 農業に従事する青年を中心とした組織です。学校・施設への農業体験研修(稲作・トマトなど)といった、農業及び食糧の大切さを地域へ広める活動を活発に行っています。 青年部詳細はこちら |
粋生倶楽部 (年金友の会) |
当JAにて年金受取をされている方が対象です。健康づくり、生きがいづくり、仲間づくりを目的にグラウンドゴルフ大会や旅行を企画・開催しています。 粋生倶楽部詳細はこちら |
やまびこの会 | 高齢者福祉のボランティア組織です。「生きがい・健康・仲間づくり」を目的とした「成春倶楽部」(各支店にて実施)デイサービスセンター「えがお」への支援を行っています。 |
この他にも、様々な活動を行っています。詳細はお問い合わせください。
加入するには
JAでは出資していただいた方を組合員として登録し、組合員のニーズに沿ったサービスの提供や事業の展開をしています。今後も、協同の輪の拡大に取り組んでまいりますので、ぜひ加入をご検討ください。 詳しくは、各支店窓口にてお尋ねください。
※HP上からの加入受付はおこなっておりません。
※HP上からの加入受付はおこなっておりません。
組合員には2つの資格があります。
それぞれ正組合員、准組合員といい、加入資格が若干異なります。
【正組合員】
- 農業を営む方で、その農地もしくはお住まいがJA福岡市管内にある方 ※農地は借地であっても加入できます。
- もしくは、年間60日以上農業従事される方 ※住所もしくは農業に従事される場所がJA福岡市管内であることが条件になります。
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- ご住所または勤務先が福岡市内
※ご住所が福岡市外で勤務先が福岡市内の場合は、1年以上のお取引が必須となります。
- JA福岡市を6ヶ月以上ご利用いただいている方
※但し、下記の場合については6ヶ月未満でも受付が可能です。
・キャンペーン定期貯金(金利上乗定期貯金)との同時お申込み
・各種ローンとの同時お申込み
・JA福岡市の組織(青年部等)に現在ご加入中、もしくはこれからご加入される場合
・博多じょうもんさん市場に出荷される方 等
詳しくは最寄りの各支店にお問い合わせください。
出資とは
出資は一口1,000円で最大2,000口まで(加入初年度は正組合員は2,000口、准組合員は100口まで)お受けする事ができます。出資口数に関わらず、組合員として等しくサービスをご利用いただけます。 出資金は今後も継続して安定した事業運営を行うため、また、利用いただく各種施設等の充実に利用させていただきます。
ご留意ください
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- 出資金は、預貯金などの金融商品ではなく、また入会金・会費・寄付金などではありません。 元本が保証されているわけではなく、「貯金補償制度」に定める、ペイオフの対象でもありません。
- 出資金は貯金ではありませんので、脱退(組合員をやめる)申し込みをされても即日返金はできません。
- 脱退を希望される方は、毎事業年度末(3月末)の60日前までに当JA出資申込店舗に脱退届を提出することにより、その事業年度末での脱退となります。なお、出資金については、その額を限度として翌事業年度の4月の10営業日以降に払戻しいたします。但し、死亡、地区外への転居に伴う脱退はこの限りではありません。
- 出資加入後の出資金額の減口は、原則できません。